BtoEがもたらす効果とは｜従業員エンゲージメント向上の重要性や事例を紹介

BtoEとは

「BtoE」とは「Business to Employee」の略称で、企業が従業員に対して提供するサービスを指します。具体的な例としては、従業員の食事代を一部負担したり、自社製品を社員価格で販売したりすることなどが挙げられます。

一般に、BtoEは上記のように自社の社員に対する福利厚生に近いものとして捉えられています。そのほか「従業員に提供する」という点から、社内教育や業務支援などを含む広義の場合もあります。

なお、他社の従業員向けのビジネスもBtoEの中に含まれます。例えば、オフィスコンビニやケータリングサービスなどがそのケースに当たります。こちらは導入する企業にとっては福利厚生の一部になりますが、サービスを提供・販売する企業から見ると他社の従業員を対象としたビジネスであると言えます。

BtoEが注目される背景

BtoEは、新たな領域のビジネスとして注目されています。

BtoEの「自社社員に対する福利厚生」という側面から見てみましょう。BtoEを充実させることにより、従業員の満足度が高まり、優秀な人材の確保・流出防止などにつながるというビジネス上のメリットがあります。人口減少による人手不足・リモートワークやフレックス・フリーランスなど働き方の多様化が広がる中、人材確保は企業の存続を左右する大きな課題です。BtoEはその解決方法の1つとなりえます。

また他社の社員に対してのBtoEにも、ビジネスとしてのメリットがあります。例えば他社のオフィス内でビジネスを行うなら、集客が不要ですし人件費も少なくて済みます。まだ飽和していないビジネスモデルでもあり、多くの可能性を試すことができるでしょう。

企業がBtoEによって得られる効果

BtoEを行うことによって企業が得られる効果としては、次のような点が挙げられます。

• 企業イメージの向上
• 従業員の満足度向上
• 職場の環境改善による生産性の向上
• 離職の防止
• 新規採用への好影響
• 他社の従業員向けの場合、新たな販売チャネルとして活用可能

恩恵を得られるのは企業だけではありません。その企業で働く従業員にとっても、もちろんメリットがあります。

• 低価格でのサービス利用が可能
• 職場の環境改善による働きやすさの向上
• モチベーション向上

BtoEは福利厚生に近いサービスなので、このように従業員にメリットがあるのも当然です。BtoEは双方にメリットがある施策だと言えるでしょう。

BtoE成功のカギとなる「従業員エンゲージメント」と「従業員エクスペリエンス(EX)」

BtoEを成功させるためには、「従業員エンゲージメント」と「従業員エクスペリエンス（EX）」がカギとなります。どちらも最近重視されつつある概念です。次に、その2つの関係について説明します。

企業が従業員エンゲージメントを向上させることの重要性

「従業員エンゲージメント」とは、従業員が自社を信頼して自社に貢献したいという気持ちを持つことです。従業員エンゲージメントを成す重要な要素は、次の3つです。

• 自社の理解
• 自社への信頼感（共感）
• 自社への貢献意欲

自社のことをわかった上で信頼すること、自発的に貢献したいと思うことが必要です。

企業活動のためには、従業員エンゲージメントの向上が重要な意味を持ちます。コロナ禍による業務のリモート化や働き方の多様化により、従業員間のコミュニケーションが希薄になっています。コミュニケーションの希薄化は、ほかのメンバーの考えを知る機会が減るばかりか、自分の働く目的や仕事に求めるものなどを自覚する機会が減ることにもつながります。

しかし従業員エンゲージメントが高まると、従業員のモチベーションが上がりコミュニケーションも活発になります。業務の進行がスムーズになり、生産性や品質の向上をもたらします。それに伴って顧客満足度アップと売上増も期待できます。

そして従業員エンゲージメントに必要となる自社への共感・信頼感を育てるためには、BtoEが役立ちます。BtoEは働きやすい環境作りや従業員への配慮そのものです。BtoEにより従業員の自社への信頼度を高めることができます。

従業員エクスペリエンスによってエンゲージメントを高めることが可能

「従業員エクスペリエンス」とは、従業員が企業で働く中で得られるすべての経験と、その経験から感じる満足度や幸福度のことです。さらに「満足度・幸福度を高めること」まで含めることも多くあります。企業から得られる金銭以外の体験や経験の価値を表します。

良質な従業員エクスペリエンスは、従業員エンゲージメントを向上させることが可能です。例えば、社内の申請手続きをデジタル化することで、従業員は煩わしさから解放され業務に集中することができるようになります。教育制度を通して従業員が求めるスキルを習得する機会を創出することで、個人のスキルアップだけでなく、会社への貢献度も増します。従業員同士の表彰制度を整備するのも有効です。ほかの社員の前で表彰したり特別なグッズを贈呈したりすれば、モチベーションの向上にもつながるでしょう。

BtoEの施策は従業員エクスペリエンスに直接かかわります。BtoEによって従業員エクスペリエンスが高まり、それによって従業員エンゲージメントも高まります。そして先述したとおり、従業員エンゲージメントの向上は顧客満足度や業績の向上をもたらします。

従業員のエンゲージメントを高めるBtoE事例

BtoEとして考えられる施策としては、下記のようなものがあります。

• 評価・表彰
• 働き方（勤務地・勤務時間）
• リフレッシュ時間（休暇・旅行）
• メンタルヘルスケア（運動・食事）
• 教育
• コミュニケーション

時間をかけて体制作りに取り組むべき施策もあれば、費用対効果などを検討すれば比較的手軽に導入できる施策もあります。

そこで、具体的にBtoEを行っている企業の事例を紹介します。具体的にどのような施策があるのか参考にしてみてください。ここでは、下記の事例を紹介します。

• GMOインターネット（株）：24時間無料の社員食堂
• サイボウズ（株）：社内イベント（オンラインお花見会）
• （株）コロプラ：マッサージ師常駐
• （株）アイル：PCメガネ支給

1つずつ見ていきましょう。

GMOインターネット株式会社：24時間無料の社員食堂

出典元：https://www.gmo.jp/csr/partners/office/

GMOインターネット株式会社は、インターネット事業を行う東証プライム上場企業です。同社では24時間・365日無料で利用可能な社員食堂を提供しています。利用者となるパートナー（社員）のアイディアを取り入れて実現しました。成り立ちから従業員エンゲージメントが形になったものと言えるでしょう。食堂や休憩場所としてはもちろん、コミュニケーション活性化のイベントや勉強会の会場としても活用されています。

サイボウズ株式会社：社内イベント（オンラインお花見会）

出典元：https://cybozu.co.jp/recruit/workplace/company-event/

サイボウズ株式会社は東証プライム上場のソフトウェア開発会社。「社員が楽しめるかどうか」を最優先に、常識にとらわれない発想で社内イベントを実施しています。新人の卒業式（新人を卒業して先輩になる）や初受注などを祝いながらお花見を実施しており、近年ではオンラインでも実施。その際は、集まれなくても同じ体験を共有し一体感を得られるようにと、オリジナル「お花見キット」を製作し参加者の自宅に送付しました。

株式会社コロプラ：マッサージ師常駐

出典元：https://be-ars.colopl.co.jp/company/kuma_spa/000456.html

株式会社コロプラは、オンラインゲームの開発・運営を行っている東証一部上場の企業です。同社にはアルバイト含め社員ならだれでも無料で利用できるマッサージルームがあり、プロのマッサージ師が常駐しています。利用頻度の制限なしに、就業時間中に予約・施術が受けられます。稼働率も高く予約はほぼいっぱいで、社員の半数以上が利用しているそうです。リフレッシュにつながり、業務のパフォーマンス向上にも役立っています。

株式会社アイル：PCメガネ支給

出典元：https://www.ill.co.jp/recruit/welfare.html

株式会社アイルは、システム開発・Webサービスの提供を行う東証プライム上場の企業です。同社では、PCモニタのブルーライトを軽減できるメガネ「JINS SCREEN(R)」の費用を一部負担、社員が好きなメガネを購入できる制度を導入しています。仕事柄PC作業が多くなりがちですが、目の疲れが軽減された・おかげで助かったという声や、社員の健康を考える施策だとして評価する声が多数集まっています。

まとめ

以上見てきたように、BtoEにはさまざまな施策があります。そして個々の施策それぞれに利点があります。社員の価値観や社風、あるいは職場のある場所によっても効果的な施策は変わってきます。自社に適した施策は何か考えて、実施してみてはいかがでしょうか。

中でも、グッズは従業員の手元にわたって形として残ります。ご紹介したお花見キットのように記念になるものや、ノートのように実用的なものなど、いろいろなグッズが考えられるでしょう。オンラインなどで物理的な距離があっても、共通のグッズでイベントを行ったりグッズを配布したりすることで一体感を作ることができます。

グッズに企業理念やメッセージを印刷して共有するなど、使い方次第で理解や共感を生むツールにもなります。また予算のコントロールがしやすいという実務上のメリットもあります。

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